2021,04,29, Thursday
明治大学校友会からの定期メールで、標題の本が、2020年9月30日初版第1刷が上梓されたと知った。とりあえず買わなければという衝動から、通販で取り寄せた。そのまま会社の書庫に仕舞っていたのだが、最近取り出して読んでみた。なかなか面白い。今月27日にもう1冊取り寄せて、高松商の長尾健司監督に届けた。教育委員会からの通達か、野球部は勿論、どの部活動もやっていなかった。
島岡御大(おんたい)とは、東京六大学野球連盟関係者以外でも、明治大学野球部元監督島岡吉郎氏のことだと多くが知っている、名物監督のことです。1925(大正14・両親誕生)年に、東京帝国大学(現東京大学)が春のテスト参加を経て秋に正式に加わり、現在の東京六大学野球の形になってから、昨年で95年になる。島岡吉郎氏は、37年間監督として貢献していた。 東京六大学野球95年の歴史のなかで、神宮球場のフィールドで野球という球技を経験していない唯一の監督が島岡吉郎だ。応援団長あがりの名監督という一面が強調されすぎている。明治大学にはもう一人、北島忠治という相撲部出身(途中でラグビー部へ)のラグビー部監督がいた。共に畑違いと言われたが、誰もが認める名監督だ。明大は、ある意味常識外れの部分がある。 御大は『猪突猛進』、北島は『前へ』が信条で、共に早慶を倒すことに執念を燃やしていたこともよく似ている。北島は、御大の監督就任の23年前から監督に就任している。大学卒業と同時就任だったと言うから、凄い監督歴だ。死去するまでの67年間の監督経歴を、37年間の御大が敬服していたわけだ。北島忠治監督も、同じように『御大』と呼ばれていた。 高校や大学の部活動は教育であり、監督といえども教育者としての側面を外しては語れない。島岡吉郎氏は教育者だ。明治大学野球部寮『明和寮』に単身住み込んで、酒を飲みながら人生を諭した。丸山清光氏は私の1年後輩にあたり、4年間島岡吉郎監督と寝食を共にし、エース・キャプテンを務め御大の一部始終を見てきた。 この頃の明大は強かった。私も優勝パレードに、一升瓶片手で参加したことがあります。そうそうラグビーも、強かったですね。全体を通して、島岡吉郎監督とのことが多く書き込まれているが、著者が朝日新聞社に就職したことから、新聞業界の今昔も含まれている。野球好きには実に面白い一冊であります。 今もそうだと思うのですが明治大学野球部は、『打倒早慶』であります。このあたりの下りは紙幅を多く割いていて面白いのですが、法政の江川卓投手の攻略法も大変参考になります。打倒江川!江川の高めの球を捨てろ。そうそう「島岡式勝利の方程式=(技術×練習)×元気+その日の調子」これの紹介は外せませんね。 最後に、私も大賛成な記述を紹介して終わりにします。バットの経費負担が主な理由で金属バットに変更になったが、野球規則の本則(バットは1本の木材で作られるべき3・02)に沿って木製バットに戻せないモノか。木製に戻れば、地方予選は元より、甲子園の戦術が変わり試合が緻密になる。観ている方も外野スタンドへの痛烈なホームランは減るが、その分、二塁打、三塁打が増え、楽しめる。 ピッチャーは内角攻めが増え、インコースへ食い込む球で、詰まらせるケースが増える。46年前に戻るだけだ。ピッチャーも金属バット対策で多投するフォークボールをはじめ、肘、指に負担のかかるボール数を減らせ、故障も減る。球数制限の前に、別の効果がすぐ生まれる。球数を多く投げるより、金属バット対策への変化球の多投の方が体に与える負担が大きい。何より、低めの変化球でボール球を振らせる野球から、ストライクゾーンで勝負する野球に戻り、観ている方も野球観が46年前に戻る。 |
2021,04,28, Wednesday
日本航空(JAL)は26日、2021年3月期の連結最終損益(国際会計基準)が、2870億円の赤字(前期は480億円の黒字)になったと発表した。通期ベースでは2012年の再上場以来初めての最終赤字だが、従来予想(3000億円の赤字)からは130億円縮小した。新型コロナウィルス禍のなか、国内線の旅客需要が最悪想定を上回ったほか、コスト圧縮も寄与した結果だ。
売上高にあたる売上収益は前の期比65%減の4810億円と、従来予想より210億円上方修正した。特に3月の国内線需要はビジネス利用を中心に回復し、コロナ禍前に比べて70%減という会社想定を5ポイントほど上回った。貨物輸送の単価が上昇したことも、売上を下支えした。航空需要の減少を受け、減便や機材の小型化を進めたり、社員の出向を拡大してコストを圧縮した。 一方これに先立ち、日本航空(JAL)が中国系の格安航空会社(LCC)の春秋航空日本(千葉県成田市)を、連結子会社化する方向を固めたことが25日分かった。6月中にも数十億円規模を追加出資し、保有する株式の割合を51%以上に引き上げる。新型コロナウィルスの流行が終息した後、観光需要を積極的に取り込む狙いがある。 日航は現在、春秋航空日本に約5%出資している。観光需要がビジネス需要よりも早く回復するとみて、中国からのインバウンド(訪日外国人客)を増やすには、中国企業との連携が必要と判断したとみられる。中国からのインバウンド客が直ちに増えるとは考えていないが、3年5年と先を見ると、必ず回復すると読んでいる。詳細は、来月7日に公表する中期経営計画で明らかにする見通し。 観光つながりで申せば、この年末年始のハワイ観光客の予約状況は、航空機・ホテルともにほぼ満杯の好況を呈していると聞く。私も年末までには、新型コロナウィルスも恐らく治まると考えています。現在でも米国の学生は、暖かいフロリダに殺到していると言う。新型コロナウィルス感染縮小に合わせて、世界中が動く日が必ず来ると信じています。 日航は昨年11月に公募増資などで約1800億円を調達し、このうち100億円を春秋航空日本と、日航が50%出資している格安航空会社LCC、「ジェットスター・ジャパン」(千葉県成田市)の2社への投融資に充てると発表している。航空業界は既にコロナ後を見通して、次の一手を打っている。時速500kmで飛ぶビークル業界は、先読みも実に速い。 |
2021,04,27, Tuesday
日本経済新聞の19面投資情報12版4月27日に、標題の署名記事が掲載されている。内容を拾い読みしてみると、米投資会社アルケゴス・キャピタル・マネージメントを巡る騒動の後始末が書いてある。アルケゴスの投資先の一部銘柄が急落してアルケゴスの運用が行き詰まり、金融機関が持っていた担保の価格が急落。含み損を抱える事態に陥った。
巨額の損失を出しながら、公表を怠ったわけであります。早い段階で損切りした金融機関の損失は、野村らより軽微であった。取引金融機関の巨大損失を受けて、米当局は監視強化やルール見直しに乗り出す。だが規制導入だけでは、再発防止につながらない。アルケゴス・キャピタル・マネージメントの運用失敗が発覚したのは、3月下旬のこと。 野村ホールディングは同29日、2200億円の損失可能性を公表(最終的には3100億円)し、クレディ・スイスは4月6日に5200億円の損失見込みを明らかにしていた。アナリストは、4月中旬まで公表しなかったモルガン・スタンレーの姿勢に疑問を示したのだ。 アルケゴス創業者ビル・ホワン(韓国系アメリカ人)氏は、過去にインサイダー取引で有罪を認めたことがある。ゴールドマンは長らく取引を見送ってきたが、2020年に再開。金融機関は、多額の手数料をもたらす同氏に群がった。当然、リスク管理に問題がなかったのか疑問は残る。資金そのものに問題がある、『アングラマネー』だったとも、別のチャンネルで聞いた。だから表沙汰に出来なかったとも言われている。 どうして公表しなかったのかという疑問に、モルガン・スタンレーが16日に開いた2021年1~3月期決算説明会。ジェームズ・ゴーマン最高経営責任者(CEO)は、『過去最高益』だったからとその理由をシンプルに語った。1~3月期でほぼ全事業が好調で、アルケゴス関連の損失を吸収できた。影響は軽微で、開示は必要ないと判断したというのだ。 もちろん第三者的に見れば、投資家が知りたいのは再発防止策に関する納得いく説明で、業績の善し悪しではない。規制強化で「第二のアルケゴス」は防げるかもしれない。一方、貪欲なバンカーたちはルールを守った上で、別のリスクを取ろうとする。彼らの行動は金融のダイナミズムを生む反面、新たな問題を引き起こす火種にもなる。企業文化の変革と、リスク管理の徹底に終わりはない。 このような問題が発生した場合、米国証券取引委員会(英語: U.S. Securities and Exchange Commission、略称: SEC)は、アメリカ合衆国における株式や公社債などの証券取引を監督・監視する連邦政府の機関ですが、通常ここが厳しくチェックします。捜査、民事制裁金の請求などの権限がアメリカ証券取引委員会 (SEC) に与えられている。 今回のアルケゴス・キャピタル・マネージメントの場合がそうかは断言できませんが、『ファミリーオフィス』つまり家族や親戚筋だけの資金を運用するだけだとして、『SEC』の監視下から逃れようとする動きも米投資業界にはあります。魑魅魍魎の世界ですが、日本国内で稼げなくなった邦銀は、海外特に米国へ行くしかなかったのだろう。 |
2021,04,26, Monday
毎年この時期、つまり麦の収穫をして田植えをする頃になると、農業用水路の清掃をしています。農業用水路だから農家だけが取り組むのかと思いがちですが、ここさぬきでは、農業用水路を生活排水路として併用していることから、全戸が清掃に取り組んでいます。ため池からの水路網が文字通り、網の目のように細かくつながっています。
高松市全体では下水道普及率は83.5%と言われているのですが、計画区域に対しての実施施工面積だから、そもそも計画区域に入っていないエリアは、いつまで待っても下水道は完備しない。その替わりと言ったら失礼ですが、今は合併式浄化槽を設置することで水洗トイレ化が出来ている。そして浄化槽で浄化した生活水は、農業用水路に放流される。 これは私のうがった見方ではありますが、農業用水路が完備しすぎていて、下水道の整備が遅れているのかと思います。公衆用トイレにあっても、観光立市を目指すなら『まちなかに公衆トイレがもっと必要ではないですか』と私が市職に問いかけると、『まちなかにはコンビニも多いですから』との答えが返ってくる始末。 行政マンは口をそろえて、『予算がない』という。確かに下水道事業などの土木事業は、莫大なお金がかかるのです。だから整備計画エリアは、元の都市計画区域内の用途地域に限定するとされている。要するに人口密度の濃いところだけに、下水道網を整備することになります。特に高松市は、「多核連携型コンパクトエコシティー」を標榜していて、それ以外への拡大は自ずと限度があるということであります。 さてその水路清掃ですが、弊社周辺の水路と、マンション・アパート周辺の一部も手分けして社員が出向きます。私は自宅周辺の水路清掃を、この商売を初めて約40年、昨年は新型コロナウィルス禍で中止になりましたが、毎年清掃作業に携わっています。土地を扱う商売ですから、排水関係には気を遣っているつもりであります。 拙宅も築後30年を経過しましたが、新築時には『浄化槽』を埋めて、時代と共にさらに浄化能力の高い『合併浄化槽』へと変更しました。法的には『浄化槽』のままで良いのですが、すすんで合併式浄化槽を空いていた敷地内に埋めました。そして今は、下水道が整備されて直ぐにまた下水道放流へ変更しました。アパートが隣接していますから、浄化槽はいまだに4槽あり、清掃後雨水を貯めて非常時に備えています。 従って今は農業用水路の利用はしていないのですが、となりの溝渕啓二氏を誘って、もう10年は二人で『いで浚い』をやっています。ところが今年から、同じ自治会(町会)内に新しい生活者が移り住んで来て、今日の作業は4人でやりました。人海戦術とは上手く言ったモノで、4馬力になったためこれまで開けたことのない念願のマンホールも開けて石やゴミを取り出すことに成功しました。 水路はつながっていて、最後は海へたどり着きます。いつまで出来るか分かりませんが、生活者としての『役目』として、まだ来年も取り組めそうです。今年から自治会長を拝命しています。早めに声かけして、さらに大勢で取り組んで、終わってからまた一杯やりたいモノです。新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、今日の一杯はありませんでした。念のために。 |