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チャートは語る偽ニュースに弱い日本by日本経済新聞
日本経済新聞と聞くと、お堅い政治経済ニュースを連想するが、私のスタイルはもっぱら『読み飛ばし』で、デジタル化の昨今ではあるとは承知しながら、まだ紙面を眺める一人であります。そんないい加減な私の目に付いたのが、標題のタイトルでした。フェイクニュース(偽ニュ-ス)は、米元ドナルド・ジョン・トランプ大統領が言う常套句でした。それが今では、現実味を帯びてきました。

私のパソコンメールも、偽ニュースらしきモノで一杯。アドレスを変えたこともありましたが、6ヶ月もすると元の木阿弥。詐欺メールが多く含まれているようなので、開けもせずゴミ箱に入れる。宅配業者からの『不在通知』には返事をしょうかと思うのだが、今はゴミ箱行きだ。しかしここで言う偽ニュースは、私の苦悩とは少し違うように思います。人工知能(AI)の普及で、ネット上には本物と見分けのつかない画像も溢れる。

日本は偽ニュースに対する検証法が少なく、その希少法も、知る人が2割だと言う。監視体制の対策強化が急がれる。この2月、南米ベネズエラで数百万人が休暇中に旅行に出掛けたとの情報が拡散した。2024年に予定する大統領選を前に、国の貧しさを隠そうとする偽ニュースを伝えたのは、実在しないキャスター。顔や音声をAIが生成していた。米国では5月、国防総省で爆発が起きたというデマが飛び交い、株価が急落した。22年秋の静岡県の豪雨の際は、街が水没する偽画像が出回った。

写真や映像は、もはや証拠となり得ない。「生成AIの進歩で、拡散ペースが加速する」との指摘もある。リアルな画像・動画を簡単に作れ、真偽の見極めが難しくなるとの意見も多い。日本は、新聞など伝統的メディアが存在感を持つ。そのため日本人は、『大本営発表に一喜一憂した』戦前の一時を経験した。今でも、NHKの開票速報は絶対正しいと信じられている。

犯罪を誘う闇サイトや、差別をあおるメッセージも溢れるデジタル時代。信頼できる情報をより分ける手段やインフラが整わないままでは、社会の底が抜けかねない。記事は以上のように締め括っている。新型コロナウィルスの流行に伴い、世の中は随分変わった。その中でも急成長した怪物、現代ネット選挙で参議院議員に当選したガーシー元議員が強制帰国した。

小欄もそうだが、『言いたいこと言い、書きたいことを書いている』のでガーシーと私は全く一緒だが、私は出来るだけ相手を悪く言わないことに配慮しているつもりです。『旬のローカルの褒めるネタ』を扱っているのですが、違っていたら教えて下さい。改めるに、節操はありません。


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| 社長日記 | 08:43 AM | comments (0) | trackback (0) |
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