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2020,04,10, Friday
経済アナリストの藤原直哉氏が年に数回高松へ来て、1部2部で3時間半、それから懇親会とつながる2時間、国内外･政治経済等多岐に渡り情報通の藤原直哉氏を囲んでとなるはずの4月藤原塾でしたが、新型コロナウィルス感染症の拡大で、講師が神奈川県小田原市二宮から出られず、自宅からの、ユーチューブとZoomを使った講義となりました。
冒頭、今回の新型コロナウィルスの解説前に、100年前に大流行した「スペイン風邪」の説明から入った。スペインかぜは、「1918年パンデミック」とも呼ばれ、極めて多くの死者を出したインフルエンザによるパンデミック(世界的大流行)の俗称であります。第一次世界大戦時に、中立国であったため情報統制がされていなかったスペインでの流行が大きく報じられたことから、「スペイン風邪」と名付けられた。 国立感染症研究所などでは、これを「スペインインフルエンザ」と表記する。ウィキペディアによれば、死者数：1700–5000万人（推計）、確定症例数：5億人（推計）、最初の発生：不明、期間：1918年1月 – 1920年12月、ウイルス株：H1N1、最初の報告：アメリカ合衆国と記載されている。 藤原氏によれば、日本国内における発生と死者数は、1回目の1918年 69,824人／2回目の1919年41,986人／3回目の1920年108,428人の死者数だという。強調していたのは、感染は夏場に一時治まって、また次の年の冬に出た。そして患者数は、2回目が圧倒的に伸びたという。この傾向が、今回の新型コロナウィルスでもあり得るという考えだ。 これがもし起こるとすると、来年の東京オリパラは中止とならざるを得ない。100年前と今とでは、情報の公開や医療技術の進歩が進んでいて、あながち同じ傾向になるとは考えたくないが、歴史は繰り返すという。14世紀の黒死病(ペスト)も、中国が発祥源で、シルクロードを通ってベネチアへ渡り、ヨーロッパ大陸に広がったと言われています。 第一次世界大戦中の1918年に始まった「スペインインフルエンザ」のパンデミックは、被害の大きさできわだっています。世界的な患者数、死亡者数についての推定は難しいのですが、患者数は世界人口の25-30％（WHO）、あるいは、世界人口の3分の1（Frost WH,1920）、約５億人（Clark E.1942.）で、致死率（感染して病気になった場合に死亡する確率）は2.5%以上（Marks G, Beatty WK, 1976; Rosenau MJ, Last JM, 1980.）。 死亡者数は全世界で4,000万人（WHO）、5,000万人（Crosby A, 1989; Patterson KD, Pyle GF, 1991; Johnson NPAS, Mueller J, 2002.）、一説には１億人（Johnson NPAS, Mueller J, 2002.）ともいわれています。日本の内務省統計では、日本で約2300万人の患者と約38万人の死亡者が出たと報告されていますが、歴史人口学的手法を用いた死亡者数45万人（速水、2006.）という推計もあります。 その当時の数字の推定は、今ほど正確ではないにしても、100年前のインフルエンザも、人類地球破壊の恐ろしさだったことが窺える。今、日本では「緊急事態宣言」が７つの都府県に出されて、封じ込めに躍起になっていますが、皮肉なことに発令された後に「過去最高」の感染者数が各地から発表されている。 空白県の一つ、島根県でも女子高校生の感染が報告されている。感染源が分からないのが、一番怖い。それも女性である。患者の7割は男性と聞いていたが、島根県の場合は女子が唯一の患者であります。藤原氏は、考え方として、「命＞生活＞経済」の順番を変えてはならないと力説する。何としても、まず命があっての話で、休業補償等の経済は3番目に位置することを肝に銘じるべきだろう。 世界中の医療関係者が、ブロックチェーンを使ったビッグデーターの解析を始めている。ブロックチェーンであれば、個人データーの守秘義務もクリアーされる。今年のキーワードは、「ブロックチェーン」と「ＡＩ」と「ＩoＴ技術」。特にブロックチェーンは、このところよく目にする。インターネット以来の発明とも言われている。何を使ってでも、ワクチンが一日も早くほしい 藤原氏の話に戻しますが、この先のキーワードは以下の3つであります。①ストレスのない生活②病気にならない生活③安心できる社会インフラ。特に②にあっては、日本とポルトガルで実施されているBCG接種が有効ではないかという情報もある。また漢方を中心の、サプリメントの摂取も有益としている。③にあっては、オンライン教材機材の導入も求められる。 そして集大成は、新型コロナウィルスが収束した後の「健康国家の建設」であります。また次のようにあり方をまとめています。これから必要だという象徴的な単語を、見事に繋いでいます。 世界各国地域民族が、それぞれ個性的な強みを生かしながら住み分け、故郷に定住し、自立し、互いに連携していく世界のなかで、日本は命＞生活＞経済の優先順位を確立し、持続可能性の高い世の中をますます発展させるべく人間の頭と体のバランスのとれた発達を促進し、特に技術の進歩で衰退が懸念される人間の知能や人間のコミュニケーション力の欠落を防止し、富の源泉は大自然にあることをよく自覚して、長期的な発展を求める民衆の声を重視して、個性を力に熟練の強化による世界的な御用達とお役立ちに邁進し、消費者主義の立場から、日本社会のボトムアップによる活性化と全員参加型社会の実現に努め、政治においても経営においても民主主義、地方分権そして個性の尊重による多様性の拡大を強調して分散を強化し、等価交換を超える贈与をよく活用して富の平準化を図り、持続的な社会の進化と統合を大事にして、実現重視の対話と共生によって世界の平和を守り、付加価値は人と大自然が協力して生むものであるという原則を忘れずに、より活力の高い労働力の育成、自給力の高い育てる農林水産業の発展を図り、人間の内面の幸せを追求して参ります。 |